【5分でわかる】ECサイトの販売形式7種類とビジネスモデル4つを紹介

便利な世の中になり、自宅にいても美味しいものが食べられ、好きな商品が購入できる時代になりました。

ECサイトの発達や企業の終身雇用が無くなり、副業としてEC事業を選択する方も多いのではないでしょうか。

今回はEC事業を始める際に知っておくべき、ECサイトの種類やビジネスモデルに関して紹介します。

筆者は以下の経歴を持っており、ネット広告関連のお悩みやお困りごとをずばり解決しています。

今後、EC事業を始める際の参考にしてください。

覚えておくべきECサイトの種類7つ

ECサイトには種類があり、取り扱う商品やサービスによって選択する種類や販売形式も変わってきます。

今回は覚えておくべきECサイトの種類を、販売形式別で7つ紹介します。

順番に解説します。

種類①：ショッピングモール型

1つ目の種類はショッピングモール型と呼ばれ、Amazonや楽天、Yahoo!ショッピングが該当します。

ショッピングモール型は手数料がかかるというデメリットがありますが、初心者でもすぐに始められるメリットがあります。

また、すでに多くのユーザーが利用しているECサイトのため、集客の必要はありません。

ただ、価格競争やサイト内のルールがあるため、ECサイトの運営を開始する前にはしっかりと確認してください。

初心者には始めやすいため、ショッピングモール型で始め、ある程度売上が出てきたら自社サイトに切り替えても良いかもしれません。

種類②：越境型

海外に向けてEC事業を検討している人は越境型がおすすめであり、中国の天猫国際（Tmall Global）やアメリカのeBay（イーベイ）が該当します。

越境型のECサイトは、ユーザーが外国人になるため、英語やフランス語などの多言語に対応する必要があります。

また、海外独自の決済方法への対応が必要で、事前にEC事業を展開したい市場の決済方法はご確認ください。

さらに海外向けに商品を展開する際は関税がかかります。

基本的には購入者が関税を負担しますが、事前に周知しないとトラブルになりかねません。

海外で手に入らない日本の商品を欲しがっているユーザーはいますが、記述した内容には十分気を付けてください。

種類③：自社サイト型

3つ目は自社サイト型で、ユニクロやニトリが該当します。

自社独自で運営しているECサイトで、サーバーやドメイン費用が発生するデメリットがありますが、オリジナルサイトを構築できるメリットがあります。

ただ、初期段階では集客や宣伝、広告費用が発生するため、ある程度ユーザーを確保してからがおすすめです。

最近は実店舗を持っており、時代の変化に合わせてECサイトを始める企業も増えているため、予算やランニングコストを計算して始めてください。

種類④：マルチチャネル型

4つ目はマルチチャネル型と呼ばれ、ショッピングモール型と自社サイト型を併用し、複数のECサイトを運営する方法です。

複数のECサイトを運営すると、在庫管理や売上管理が煩雑になるのを防ぐために管理システムの導入が必要であり、初期費用とランニングコストがかかります。

また管理するECサイトが増えるため、社員への負担が増えるかもしれません。

ある程度売上が見込め、社内にも対応できるリソースがあればマルチチャネルを試して、売上UPを目指してください。

種類⑤：単品型

5つ目は単品型と呼ばれ、1種類の商品を販売しているECサイトです。

参入障壁が低くオリジナル商品を販売しやすいため、ユーザーの要望に沿った商品開発がしやすいのはメリットですが、ユーザーが限定されるためご注意ください。

たとえば、グルコサミンや青汁などの健康食品や美容液、化粧水などのスキンケア用品が該当します。

ランディングページ（LP）や定期購入を使い、リピーター率を高く保つ工夫をすれば、単品型でもしっかりと売上を伸ばせます。

種類⑥：定期購入型

6つ目は定期購入型と呼ばれ、毎回発注しなくても自動的に注文される方法です。

たとえば、始めにサプリを購入し、気に入ったら定期購入に切り替え、支払いはクレジットカードで引き落としにするのが一般的です。

一度、定期購入すると解約するまで自動で注文が入りますので、安定した収入を得られる可能性がありますよ。

似たような定期購入型で、野菜の詰め合わせのように毎回内容が異なる場合は頒布会と呼ばれます。

種類⑦：ダウンロード型

7つ目はダウンロード型と呼ばれ、電子書籍や写真、音楽などが該当します。

ダウンロード型には商品ごとに金額を支払うトランザクション型と、一定期間利用するサブスクリプション型の2種類があります。

ダウンロード型は購入者によって複製されやすいため、ご注意ください。

ECサイトの販売形式は分かれていますが、Amazonのように組み合わせて運営しているケースも多いため、扱う商品やサービスで種類を決めても良いかもしれません。

ご自身の商品にあったECサイトの種類を見つけてください。

ECサイトの市場規模の変化

ECサイトを始めようと考えている方の中には、どれくらいEC市場があるか気になっている方も多いのではないでしょうか。

市場がなければEC事業を開始しても、売上に繋がりません。

今回は日本国内外のECサイト市場に関して紹介します。

ご自身のECサイト商材を選定する際の参考にしてください。

日本国内の場合

経済産業省によるとコロナの影響もありましたが、2013年から右肩上がりに市場は拡大し、令和3年には20兆円以上の市場規模にまで成長しました。

令和5年には30兆円を超えるかもしれません。

出典：経済産業省令和3年度デジタル取引環境整備事業（電子商取引に関する市場調査）

日本国外の場合

日本国外、つまり世界のEC市場もEC化は進み、2025年に7.39兆USドルになると予想されており、世界規模でEC化が進んでいます。

出典：経済産業省令和3年度電子商取引に関する市場調査報告書

ECサイトの種類が関係する4つのビジネスモデル

ECサイトの種類を決めるときに、重要な要素となるのがビジネスモデルです。

ビジネスモデルを理解していないとターゲットを誤ったり、新商品を開発しても売れなかったりして、継続的に売上を伸ばせません。

今回はビジネスモデルを4つ紹介します。

順番に解説します。

ビジネスモデル①：BtoB

1つ目のビジネスモデルはBtoBと呼ばれ、企業が販売し企業が購入するケースです。

ECサイト数は少ないですがBtoCの市場の約20倍とも言われ、需要が無くなることなありません。

たとえば、ある企業が古くなったパソコンを買い替えるために、パソコンメーカーから10台購入するといった場合が該当します。

購入頻度は少ないですが、1回当たりの金額は大きいため市場も大きくなります。

ビジネスモデル②：BtoC

2つ目のビジネスモデルはBtoCと呼ばれ、企業と一般消費者で取引するケースです。

ECサイトで最も取引が多いビジネスモデルで、ECサイトで副業をしている方の9割は該当するかもしれません。

たとえば、楽天で飲料水を購入したり、Amazonで靴を購入したりするケースです。

ペルソナをしっかり設定したECサイトを構築できれば、継続的に売上をあげられる可能性があります。

ビジネスモデル③：CtoC

3つ目のビジネスモデルはCtoCと呼ばれ、個人同士で取引をするケースです。

たとえば、メルカリやネットオークションなど個人で所有していた時計やサイン色紙などを売買する方法です。

ただ、商品の受け渡し時にトラブルが発生しやすいため、注意してください。

ビジネスモデル④：DtoC

4つ目のビジネスモデルはDtoCと呼ばれ、卸売業者を通さずにメーカーが直接ユーザーへ販売するケースです。

小売店を通して販売していたメーカーも、自社ECサイトから直接販売し顧客データを活用したり、販売経路を拡大したりしています。

ただDtoCで販売する際は、キャンペーンやSNSを活用して集客する必要があり、自社ブランディングは忘れないでください。

ECサイトの種類とビジネスモデルを理解して、EC事業で売上を伸ばそう

今回はECサイトの種類を販売形式別に関して紹介しました。

同じ商品やサービスでも販売形式が異なるだけで、売上に大きく影響します。

また、ビジネスモデルを意識してECサイトの種類を選定できれば、ターゲットも明確になり継続的な売上UPが期待できます。

ECサイトの種類とビジネスモデルを理解して、EC事業で売上を伸ばしてください。

この記事を書いた人

株式会社Wacworks 代表取締役社長 舟瀬

2021年11月に創業し、店舗立ち上げ初期から月商1億円以上の店舗まで120社以上を支援してきました。自社サイト、楽天市場、Yahooショッピング、AmazonなどECサイト・モールに特化したコンサルティング事業を行っています。売上アップ率は233％。"売上をグロースさせたことがあるコンサルタント"のみをパートナーとしてアサインし、EC事業者さまの売上・利益を最大化するお手伝いをさせていただきます。

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